トランプ、世界の金地図を塗り替える 中ロは重火器で衝突か？【希望の声ニュース-2025/05/18】

トランプ、世界のゴールド地図を塗り替える。中路は重火器で衝突か? トランプ米大統領の中東訪問は、セキュドルの安定に加えて、知性学的に非常に大きな成果をもたらしました。 それは、中東と連携して、Aアイドルを構築しようとしている点です。 今回トランプ氏は、中東3カ国を訪問し、大きな成果を収めました。 最終訪問地であるアラブ首長国連邦UAEでは、最も重要な協定が締結されました。 アラブ首長国連邦のG42社が、大規模な人工知能のAIパークを建設し、 米国は今年から2027年まで、毎年NVIDIAの最新AIチップを50万個、アラブ首長国連邦に輸出することを許可するというものです。 さらにNVIDIAは2日前にも、サウジアラビアにAIチップ数十万個を供給し、データセンター建設に合意しており、 これにより、世界のデータセンターの配置が、米中2極から中東を加えた第三勢力へと転換しつつあるとメディアが報じています。 トランプ大統領は、バイデン政権が、中東への最先端チップの輸出制限のルールを書き換えました。 さらに重要なのは、アラブ首長国連邦が輸入する50万個のAIチップのうち、G42が受け取るのは10万個に過ぎず、 残りはマイクロソフトやオラクルなどの米国企業に割り当てられます。 つまり、多くの米国企業がアラブ首長国連邦のAIパークに入り、 アラブ首長国連邦がAIチップをあらかじめ用意してくれるため、自社でチップを調達する必要がなくなるということです。 また、アラブ首長国連邦は米国内にも、同規模のAIパークを建設する資金を提供することを約束しました。 チップの購入、水や電力の供給、施設の建設すべてに、アラブ首長国連邦が投資するという、一見損な取引に見えますが、実際はそうではありません。 中東がAIの地域的な中心地として台頭すれば、知性学的な風景が一変する可能性があります。 これまで米国が、その派遣を利用して中東と連携し、石油ドルを構築しましたが、今回はAIドルを作ろうとしています。 経済専門家のオーセソー氏は、関係自国番組で、毎年50万個のチップが輸入されるということは、アラブ首長国連邦のデータセンターが非常に大規模になる。 かつて最も重要だった資源が石油なら、未来の資源はAIイコールデータとチップだ。 自動運転やロボットなど、すべてのデータがこの地を経由するようになる。これが未来の金脈だ。 中東が米国に儲けさせているのではなく、自ら大きなチャンスを見出しているのだ、と語っています。 王氏は続けて、NVIDIAのジェンソン・ファン氏が、以前、中国のAIは米国と肩を並べていると言っていたが、今やそんな状況ではなくなった。 米国は、中東という巨大な第三勢力を見出し、トランプの今回の訪問と契約によって、中東は完全に米国陣営に入った。 米国と中東が協力すれば、資金も権力もチップもある。中国はもう追いつけない、と述べました。 Aアイドルの構築において、台湾もTSMCのおかげで、関与せざるを得ません。 番組では、台湾は世界最大の国際的軍事勝者のような存在になり、中共は完全に排除された、と表現しています。 韓国の朝鮮日報は、トランプ政権は、中東との関係改善を本格的に進め、AI兄弟関係の時代を切り開いた、と報じています。 バイデン政権時代のAI普及規則が全面的に撤廃されたのも、米企業が中東市場に自由に進出できるようにするためであり、中国共産党の中東への影響を断ち切る狙いがあります。 トランプ政権の外交政策は、ほぼすべてが中共の急所をついており、関税政策もその一つです。 米国はジュネーブ会談後、中国への関税を大幅に引き下げたとはいえ、依然として50%以上の水準を維持しています。 さらに、中国が市場を完全に解放しない限り、90日後に関税は再びリセットされる見込みです。 コラムニストで経済学者の加工平氏は、15日にXで、トランプが中国への関税を大幅に引き下げた本当の理由は誰も語っていない。 100%を超える関税は実質的な金融措置と同じだが、50%なら中国側が輸出カンプ、人民原安、メーカーの値下げ、業者の利幅削減などで吸収できるため、中国製品は米国に輸出され続ける。 輸出がなければ関税も取れない。つまり、50%というのは金も取れるし、首も絞められる絶妙な数字だと述べています。 米国の著名コメンテーター、ラリー・クドロー氏は、15日、FOXビジネスの番組で、トランプの関税政策こそ、習近平の帝国的の望みを封じる唯一の手段だと語りました。 クドロー氏はさらに、現在の中国の国内情勢は不安定で、工場閉鎖、賃金見払い、各地で抗議が起きている。 中共の強権支配は、1989年の天安門事件のような社会的動乱を再び引き起こすかもしれず、習政権の時間はそう長くないと警告しています。 番組では、中共が国内紛争から目をそらすために、近隣国への侵攻や地域紛争を引き起こす可能性があると指摘しています。 中共にとっては、ロシア・イランとの三国同盟を維持することも次第に困難になっています。 イランはすでに核問題でアメリカと合意しており、トランプ氏の次なる目標は、ロシア・ウクライナ間の和平仲介だと予想されています。 しかし、ヨーロッパ情勢は依然として不安定です。 ロイター通信によると、エストニアのクリステン・ミハル首相は、15日、ロシアの戦闘機がナトウ領空を1分間侵犯したと発表しました。 事件は13日夜、エストニアがロシアの影の艦隊のタンカーを拘束しようとした際に発生しました。 ロシアのSU-35戦闘機がジュミンダ半島上空に侵入し、応答装置のトランスポンダを切ったまま飛行しました。 ミハル首相はこれに対し、極めて深刻な状況だと表明しています。 一方、中共国防部報道官の肖品氏は、15日の定例記者会見で、中国軍はロシアとの協力を深める用意があると述べ、軍事支援の可能性も示唆しました。 そして注目すべきは、中共とロシア軍が最近、事実上の衝突を起こしたという点です。 インドとパキスタン間の交戦の中で、緊張感漂う事件が報じられました。 パキスタンは、自国の空軍が中国製の恐竜戦闘機から超音速ミサイルCM400AKGを発射し、インドのウダイプル空軍基地を防衛していたロシア製のS-400防空システムを破壊したと主張しています。 これが事実であれば、ロシアのS-400がアジアで初めて実戦で撃破されたことになります。 この情報は、中国の承認がなければ公表されないと言われていますが、インド側はこの報道を否定しています。 しかし、中国国営の新華社や、親中の香港メディア、香港01もこの事件を報道し、中国軍のミサイルがロシア製防空母を突破したと宣伝しています。 中共とパキスタンがこの情報を公にすることで、ロシアの武器輸出に打撃を与え、アジアにおけるロシアの影響力を削ぐ狙いがあると見られています。 中共はロシアに対してアメとムチを使い分けている状況で、プーチン氏もそれを理解しているものと見られています。 今後トランプ氏がロシアウクライナ問題に本格的に関与するようになれば、中国とロシアの関係も懸念材料となるでしょう。