【新視点ニュース】中国人民解放軍の戦闘機J-35Aが、珠海航空ショーで初公開され、「世界一のステルス性能」だと謳っていたが、専門家は「この戦闘機には多くの隠された安全上のリスクがある」と指摘している。

新視点ニュースへようこそ。 2024年11月12日に開催された中海航空ショーで、ステルス戦闘機J-35Aが初公開されました。 中共は世界一のステルス性能だと自我自賛していますが、中共は誇張と自慢になれていると専門家は指摘しています。 中共の戦闘機には東洋の伝統があるだけでなく、戦闘機を生産する企業は腐敗と内部構想の問題を抱えており、そのため戦闘機に安全上のリスクがあるといいます。 中共の公式情報によると、今回の中海航空ショーでは3機のステルス戦闘機が出展され、初公開のJ-35Aや、中国では初出展のロシア製スホイ57、中国製のJ-20が含まれています。 J-35Aは中共の軍事専門家傅賢章氏が世界一のステルス性能だと絶賛し、中共メディアも大々的に宣伝しています。 一部の中国メディアは、台湾の最新鋭戦闘機はJ-35Aにかじめらない、とまで主張しています。 中共メディアの自画自賛について、台湾国防学院国家安全保障研究所の新名室所長は大紀元に対し、どんな偽造品も正規品にはかなわない、と語りました。 同市によると、J-35Aはもともと空軍で使用されていたFC-31を航空母艦でも離着陸できるように改良し、J-35と呼ぶようになったものだ。 実際にはロシア関西機の模倣であり、さらにはFC-31自体もアメリカのF-35戦闘機のコピーだ、と指摘しています。 軍事専門チャンネルマークスペースの司会者マーク氏も、中共の軍用機には、昔から東洋の悪い癖がある、と言います。 また、同市は次のように語りました。 J-35Aの前身であるFC-31は、中国航空工業集団有限工事参加の生徒機器が製造したJ-20と競合している。 しかし、外観は比較的大きく変わり、空軍機から関西機へと改良され、ますますアメリカのF-35と似てきている。 アメリカのステルス戦闘機はF-17からF-35へ、爆撃機はB-2からB-21へと進化し、レーダー波を吸収する機体のコーティングも進化し続けている。 戦闘機のステルス性能の50%以上は、波動吸収コーティングの性能によって決まるものであり、外観設計以上に重要である。 コーティング材の調材配合や加工技術のような絶対的軍事機密は、中共が模倣できるものではなく、同等性能のものを作ることはできないだろう、というアメリカ専門家の見解を紹介しました。 マーク氏は、中共は常に自分たちが世界一だと主張しているが、彼らの戦闘機が実戦で検証されたことはない。 そもそも、アメリカでさえ、自分たちが世界一だなんて言わない、と話しています。 2024年3月、中共の航空業界公開資料をもとに、香港の文割法の記者がまとめた空母艦載機J35のデータの一部が、インターネット上に流出しました。 しかし、あまりにも誇張されたデータだったため、専門家の間では疑問の声が上がりました。 去年10月14日、中共軍は1日限りの軍事演習を実施しました。 軍事演習中、台湾軍は各種軍事機器を投入し、中共の航空機や艦船を厳重に監視しました。 その様子を撮影した映像は、台湾国防部により公開されています。 映像には、F-16搭載の照準ポットが中共のJ15を監視するシーンが、10秒以上ありました。 しかし、中共の戦闘機がそれに気づいた様子はありませんでした。 中共軍のJシリーズ戦闘機は、東洋の伝統があるだけでなく、生産する企業は腐敗や内部構想の問題も抱えています。 2023年以降、ロケット軍の腐敗を含む軍部の重大事件により、 技法は元国防大臣と李正復前国防大臣の2人を含め、数十人の将軍が失脚しています。 装備系統での腐敗が捜査される一方で、軍事産業の幹部らも次々と解任され、その後、行方不明となり、公式発表もありません。 Jシリーズ戦闘機を生産する国有企業である中国航空工業集団の譚瑞秀前会長も、去年8月30日に逮捕されました。 新型戦闘機の展示会前後で企業トップが失脚しましたが、この状況は、初の国産空母、遼寧号の研究開発を担当していた中国船舶重工業集団のトップだった孫波と古文明の失脚とよく似ています。 直接戦闘機を生産する中国航空工業集団の子会社新洋壁工事も、多くの不祥事にさらされています。 2014年、新洋壁の工場事務所の責任者は、偶然にも社内の重大な汚職事件を発見し、上司に報告したところ、報復を受けたと大機嫌に話しています。 責任者によると、新洋壁のほぼすべての工場で生産を害虫しており、その過程で汚職があり、汚職に手を染めていない関係者は一人もいない。 航空部品の生産前に、生産のための資金が中抜きされているといいます。 軍用戦闘機には故障も多く、安全上の問題が隠されています。 統計によると、2016年1月から11月の期間だけで、墜落した航空機は、陸海空軍合計で10機にもなります。 内訳は、海軍機が4機、空軍機が4機、陸軍と航空学校の航空機が各1機で、これによってパイロット7名が死亡しています。 墜落した戦闘機には、生徒壁や新洋壁で生産されたものが含まれています。 マークスペースの司会者マーク氏は、軍事産業の腐敗により引き起こされた事件の多くを、中共は隠蔽しているといいます。 その例として、同志は、東風機車集団の装甲車両の事件を挙げています。 数年前の中印国境紛争で、装甲車両の装甲が銅石でも破壊できることが明らかになりました。 つまり、装甲鋼板ではなく普通の鋼板が使用されていたのです。 2020年の中印国境紛争では、東風機車製軍用車の装甲が銃撃で貫通し、兵士が死亡したと報じられました。 背景には、汚職事件があったと言われています。 軍は、東風機車集団の軍事品供給資格を取り消し、5000台の車両を返品しました。 しかし、この事件が正式に公表されることはありませんでした。 2020年6月、中共の第三勢代行機動軍用オフロード車東風猛士の開発責任者である東風機車集団の元副技師長陳健健と、 同企業グループの特殊装備事業部である東風オフロード車工事の副総経理周翁成が相次いで逮捕され、様々な憶測を呼びました。 また、マーク氏は、中共の潜水艦も実際には事故が多発していることを指摘しています。 その例として、去年起こった武漢造船場での中級攻撃型原子力潜水艦の沈没について、アメリカメディアが報じたことを挙げています。 同市はまた、2023年、原子力潜水艦が故障して死傷者が出たことについても触れ、 これも製造上の品質問題と関係している可能性があると指摘しています。 台湾国家安全保障研究所の新名室所長は、次のように述べています。 近年、中共は、軍民融合を推進し、軍需品の多くを民間企業に該注している。 政府職員は、その過程で汚職の機会を見つけると、軍民融合の予算を膨らませ、その一部は個人の懐に入っている。 彼らにとっては、大きなチャンスだ。 中共の反腐敗キャンペーンは、派閥間の内部闘争に関するものであり、構造的な問題を解決するためではない。 汚職事件の頻発により、中共が生産する航空機や船舶の品質について世界が疑問視している。 通常、汚職にはリベートが発生する。 下請業者は、そのコストを賄うために手抜きをしたり、粗悪な素材で代替したりする。 それでも問題にはならない。 賄賂によって簡単に認証検査が通るので、手抜き工事と同じだ、と述べました。 陳名室氏は、軍需品の中で、最も品質リスクの影響を受けるのは航空機だと考えています。 不良部品により故障しても道路の端で部品交換できる車両とは違い、航空機の動作不良は、墜落や離陸できない状況となります。 陳名室氏によると、アメリカ製航空機が15年使用できるとすれば、中国製航空機は5年や10年しか使用できない、と言います。 自分たちこそが世界一だと中共は豪語していますが、アメリカのF-22やF-35と接敵した時、果たして対抗できるのでしょうか。 故障は、地震過剰と敵の過剰評価の真理を生み、空中戦において簡単に撃墜されてしまうでしょう。 中共の豪語は、兵士の命を危険に晒すものであり、人命の軽視なのです。 さて、今日はここまでです。私たちの番組を気に入っていただけましたら、登録、いいね、シェアなどのご協力をお願いいたします。 ご視聴いただき、ありがとうございました。またお会いしましょう。 by H.